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岡本 芳三*; 鴨井 新生*; 石井 敏満
光アライアンス, 9(5), p.35 - 40, 1998/05
本報は、赤外線リモートセンシング計測評価技術の各種分野への応用の現状について、建設構造物の健全性評価及び埋設物の探査に関する応用実施例を中心に紹介したものである。また、国内外のここ数年間の研究報告や応用実施例について調査を行い、赤外線計測の応用分野とその関連事項として、(1)計測対象分野、(2)計測対象項目、(3)測定項目、(4)技術的課題などについて整理を行った。この技術は、自然界や人工構造物に発生する伝熱現象を遠隔かつ非接触で計測し、二次元の放射温度分布として表示できるもので、理学、医学、農学などの分野で科学計測システムとして広く応用されており、今後の課題として、機器構造物の劣化診断試験、寿命予測、保全及びそれらの定量的評価の実現が望まれている。
中山 一彦; 里子 博幸
PNC TN8420 94-026, 67 Pages, 1994/08
東海事業所では、建設竣工後30年を経過した施設が増加しており、経年変化対策の必要性が高まっている。こうした中、平成3年度には、事業団品質保証委員会の下に「経年変化対応策検討分科会」が設置され、全社的観点での経年変化対応策の推進が図られている。この流れを受けて、現在建設工務管理室では施設建物を対象とした経年変化対応策研究を実施している。本研究における劣化診断は、主に建物の外壁面を対象としているが、マルチスペクトル法による施設劣化診断は、これまでの抜き取り的な劣化診断と比較して壁面全体の劣化情報を掴むことができるため、即時性および経済性が非常に高いとされている。今回この新技術を用いた劣化診断法(マルチスペクトル法)および化学分析によって、調査対象施設は比較的良好な状態にあることが確認された。本報告書では、これらの調査結果と、マルチスペクトル法の有効性について報告する。
瓜生 満; 篠原 孝治; 山本 勝; 里子 博幸; 照井 新之助
PNC TN8410 92-074, 133 Pages, 1992/04
本報告書は、経年変化対応策の一環として、建設工務管理室において実施した経年変化評価手法等の調査・検討の結果をまとめたものである。平成3年度においては、経年変化対応策安全研究総合計画の策定、建物劣化診断優先度判定法の開発、経年変化評価手法の検討を目的とした予備調査の実施等、建物を重点に調査・検討を進めてきた。予備調査の内容としては、建物の維持管理に必要な基本的条件を明確に記録・保存するための構造等仕様リストの作成及び建物の管理者が特別な装置を使用せずに建物の外観の異常箇所を目視で日常的に点検できる劣化診断チェックリストの作成を行うとともに、建物劣化診断優先度判定法により選考された一部の建物について劣化状況概要調査(内部実施)を実施した。また、既に一般産業界で開発されている劣化診断技術及び評価手法等についても調査を行い、複数の劣化診断技術により選考された再処理工場等の建物について調査を実施した。調査の結果、一部の建物を除き経年に伴う劣化が進行していることを確認するとともに、各種劣化診断技術の有効性を把握した。
神村 誠二*; 柳生 秀樹*; 望月 修*; 大西 隆雄*; 八木 敏明; 瀬口 忠男
DEI-91-131, p.11 - 19, 1991/12
原子力発電所の主要な機器の一つである電線・ケーブルの寿命を精度高く予測する方法を開発するために、妥当な促進劣化試験方法およびケーブルの非破壊診断方法の研究を行った。2種類の低圧用CVケーブル(架橋PE絶縁/PVCシース)について、使用環境の基準条件(1Gy/h,50
C)での劣化速度の20倍~300倍の加速劣化を行い、機械特性の変化を調べた。また、ケーブルの劣化は開発した劣化診断装置を用い、トルク値の測定より検討した。2種類のCVケーブルについて、加速試験による加速倍率の依存性から寿命を算出できる見通しが得られた。開発した小型の劣化診断装置を用いて求めたケーブルのトルク値とシースの破断伸びの間にはよい相関が得られた。シース材の劣化がケーブルの劣化を支配するとき、本装置によって電線・ケーブルの劣化を非破壊で求めることができる。
山中 三四郎*; 壁谷 孝志*; 福田 正*; 沢 五郎*; 家田 正之*; 伊藤 政幸; 川上 和市郎
電気学会論文誌,A, 110(11), p.781 - 788, 1990/11
原子炉用電線の絶縁劣化診断法研究の一環として、照射線量と残留電圧、漏れ電流及び放電電流との関係を調べ、残留電圧測定法の絶縁劣化診断への応用の可能性を検討した。その結果、
線照射量と残留電圧、漏れ電流及び放電電流との間に相関関係があること、また、残留電圧と漏れ電流及び放電電流との等価性、すなわち、残留電圧の解析結果から漏れ電流及び放電電流を評価できることを明らかにした。これらのことから、残留電圧の放射線劣化診断への適用の可能性が示唆される。
